こんにちはMASAです。
前回より2回に渡って
ショッピングセンター時代幕開け間近であるミャンマーにおける
注目の商業施設について紹介している。
第2回は
ヤンゴンの有力大型ショッピングセンターについて見ていく。
大手小売業イオンに入社後、店舗営業、本社スタッフを経験。
その後、駐在員として香港、マレーシア、ベトナム、ミャンマーにトータルで12年滞在。
各国で商品部や新規合弁事業の管理担当を歴任。
現在は独立、ミャンマーの最大都市ヤンゴンに居を構え、新規事業の準備中。
ショッピングセンター時代幕開け間近であるミャンマー
2020年時点で約5,458万人の人口を抱え、毎年6%以上の経済成長を果たすミャンマーでは外資小売・卸業の動きが活発だ。
2010年以降、ミャンマーの最大都市ヤンゴンでも、ローカルや外資による大型ショッピングセンター開発が進んでいる。
日本のイオングループもャンマーの財閥であるシュエタンとの合弁会社イオンモールミャンマーを設立し、ミャンマーにおいてショッピングモール1号店を2023年にオープンする計画している。
アフターコロナにおけるショピングセンターの期待は大きい
2021年現在、ミャンマーを含むアセアン各国はコロナ禍真只中であり、各ショッピングセンターも感染予防対策のため、一時的に来店客数などの抑制などを余儀なくされている。
しかしながらコロナ後には、それまでの我慢の反動もあり、家族でのお買い物や様々なアミューズメント体験ができるショッピングセンターへの期待は大きい。
私は日本以上にミャンマーのショッピングセンターへの客足回復は速いと予想する。
ヤンゴンの有力大型ショッピングセンター
以下、今ヤンゴンで人気の大型のショッピングセンターについて見ていきたい。
ミャンマープラザ

- 2015年オープン
- インヤレイク沿いの Kabar Aye Pagoda ロードに面した好立地
- 商業施設面積: ミャンマー最大級約40,000㎡・5階建て
- ディベロッパー: HAGL(ベトナム系)
- テナント数: 約150(推定、閉店等で変わる)
- アンカーテナント: マーケットプレイス by シティマート
- その他テナント: KFC、MINISO、ジョルダノ、マンゴ、チャールズ&キース、MIKEやLACOSTE等内外のブランドショップ
- メリアホテルとオフィス棟と併設
- 第2期拡張工事実施中
シティモール

- 2017年オープン
- ヤンゴンのダウンタウンに立地
- 商業施設面積: 約30,000㎡・3階建て
- テナント数: 約100(推定、閉店等で変わる)
- アンカーテナント: オーシャンスーパーセンター
- その他テナント: JCGVシネマ、シーズンベーカリー等シティマート配下のテナント、ジョルダノ、マンゴ、ピザハット、ロッテリア等
ガモンプィン ショピングセンター San Yeik Nyein

- ヤンゴンの北部 レダンとインセイン地区に挟まれた比較的所得の高い地域
- 商業施設面積: 約30,000㎡・4階建て
- アンカーテナント: ガモンプィン
ダゴンセンター

- ヤンゴンの中心部シュエダゴンパゴダに近い
- 商業施設面積: 約20,000㎡・6階建て
- テナント数: 約60(推定、閉店等で変わる)
- 大手財閥ダゴングループの小売事業
- アンカーテナント: シティマート
- その他テナント: シネマも入りローカルテナント中心
ミャンマーの既存SCの特長と問題点

- いずれの商業施設も、高額な家賃事情から4~5階建ての多層階の造りであるとともに、ゲームセンターや映画館等のアミューズメントが充実したモールに、コンドミニアムやオフィスビルを隣接させた総合開発となっている。
- モール内のテナントは一部の高級ブランドを除き、同じ店揃えとなっており、差別化には、海外の新しいテナントの導入がカギとなる。
- さらにショッピングセンターの質と量の競争を促進し、ショッピングセンターの家賃を劇的に下げ、ミャンマーの消費者のウォンツを満たす内外のテナントの開発・導入を進めなくてはならない。
これからのミャンマーのショッピングセンター
私はコロナ後において、ミャンマーのショピングセンターは日本と同じ発展ステップを踏まないのではないかと予測している。
- (都心の箱型)→(都市近郊は小型大型化)→(郊外の大型駐車場を持ったリージョナルショッピングセンターとネバーフッドショッピングセンター拡大)という日本型の歴史を踏むことなく、デジタルでいうところの“フロッグリープ”のような全く違う発展形態を進むのではないだろうか。
- 私はスマホの普及率100%を超えるヤンゴン市内では、これまでのショッピングセンター類型にとらわれず、オンライン技術を融合させた都会のオープン・モールであったり、スーパーファションビル、300超のテナント)など日本にはないような独自のモールが開発されるのではないかと予測する。※現状ネックとなっている高額な家賃はアフターコロナでは商業施設同士の熾烈な競争により劇的に下がると予想される。
しっかりと見守っていきたい。
【参考図書】
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ミャンマー/日本企業の最後のフロンティア
関満博(編集)出版社:新評論発売日:2020/5/11
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本日も最後までお読みいただきまして有難うございました。
MASA


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