今回は
小売業への就職や転職を考えている方々からの
・英語ができたほうが有利だろうか？
・どのようにして英語の勉強をしたらよいだろうか？
といった質問に答えていきたい。
大手小売業イオンに入社後、店舗営業、本社スタッフを経験。
その後、駐在員として香港、マレーシア、ベトナム、ミャンマーにトータルで12年滞在。
各国で商品部や新規合弁事業の管理担当を歴任。
現在は独立、ミャンマーの最大都市ヤンゴンに居を構え、新規事業の準備中。
コロナ後にインバウンド需要は必ず戻る！
現在、コロナの影響で小売業は好調組と不調組に明暗が分かれている。
不調組は
百貨店やGMS（アパレル、靴鞄服飾、ホームファッション関連）、専門店である。
巣ごもり需要などの取り込み具合で若干の差はあるが、概して食品以外は苦戦している。
逆に好調組は
食品スーパーやドラッグストアなど巣ごもり需要を取り込んだ企業。
アマゾンや楽天、ソフトバンク等のEC企業である。
【参考】
＜イオンの主な連結各社の2020年12月度月次売上高前期比伸び率一覧＞
しかし、このコロナの影響もワクチンの接種が始まり、有効な薬が提供されるようになれば必ず落ち着く。
人類の知力と進歩は偉大で、過去のスペイン風邪のように長期にわたって人類を苦しめ続けることはない。
来年には「あのコロナの騒動は何だったのだろう？」ということになっていると私は考える。
そうすれば、観光立国を標榜する日本に必ずインバウンドは戻ってくる。
いや、戻らざるを得ない。
日本経済はすでに、隣の世界第1位の経済規模を目前にした中国からの需要を取り込まなくては、全く立ち行かなくなっているのだ。
【参考】
中国経済、２８年に世界一 日本は４位転落―英調査
時事通信 2020年12月27日
【ロンドン時事】英有力シンクタンクの「経済経営研究センター（ＣＥＢＲ）」は２６日に公表した世界経済の年次報告書で、中国の経済規模が２０２８年に米国を抜き世界一になるとの見通しを示した。昨年時点の予測から５年前倒しした。一方、日本は３０年にインドに抜かれ、現在の３位から４位に転落するという。
中国をはじめとする海外からのインバウンド需要を取り込むためには、免税や商品説明などが英語でできる従業員が重宝されるは当然のことだ。
日本の小売業の選択肢には海外シフトしか残されていない
ご存じのように、日本ではすでに2011年から人口減少が始まっている。
65歳以上の人口も3600万人を超え、超高齢社会に突入している。
東南アジアの国々が20代の平均年齢を保ち、これから長期にわたって人口ボーナスと呼ばれる成長期にあるのとは対照的だ。
日本はすべての消費需要がシュリンクしていく。
従って、小売業は東南アジアなど海外にシフトしていくしか道は残されていないのだ。
海外のビジネス現場での共通語は英語となる。
これからは英語が必要かどうかではなくて、英語を話さなくては生き残れない環境に追い込まれていくのだ。
どのように英語を取得するのか
とにかく社会人や就職を控えた学生は忙しい。
英語学習は仕事や休みのリラックスタイム以外のすきま時間を活用するしかない。
考えてみてほしい。
もし、あなたが
- 毎日の通勤時間や朝晩空き時間に30分×2回
- 仕事の移動中時間を利用して15分×2回
の英語学習を続けたとすれば、1年で260日実施したとすると、840時間の積み上げとなる。
また、1日3個の英単語を365日毎日覚えていったとすれば、1年で約1000個となる。
英語学習の法則は
すき間時間の活用と継続が肝である。
海外ではTOEICが英語力の絶対的な物差しなる
私が所属していた会社でも、全社員がTOEICを受験した。
また、ミャンマー、ベトナムやマレーシアでも外資系の企業では英語力を測る物差しとしてTOEICが使用されていた。
英検などもあるが、海外で自分の英語力を証明するにはTOEICのスコアが一番だ。
履歴書でも資格欄にTOEIC点数（650点以上）を書くと有利になることが多いと言われている。
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本日も最後までお読みいただきまして有難うございます。
MASA
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